玉掛けの資格を取りたいけれど、技能講習にどれくらいの費用がかかるのか、フォークリフトの資格を持っていれば安くなったり時間が短縮されたりするのか分からず、申し込みをためらっていないでしょうか。本記事では、玉掛け技能講習の費用相場、フォークリフト資格保有者の講習時間短縮の有無、費用に幅が出る理由、会社負担で受講できるケースを整理して解説します。
倉庫・物流業界のキャリア全般の悩みは倉庫・物流業界の転職ガイドにまとめています。
玉掛けとは何か|資格が必要になる場面
玉掛けとは、クレーンや移動式クレーンで荷を吊り上げる際に、ワイヤロープやスリングを使って荷とフックを掛け外しする作業のことです。玉掛けの作業は、荷の重さや形状に応じて掛け方を誤ると、荷崩れや落下事故につながりやすい作業であるため、労働安全衛生法によって一定の資格を持つ人しか行えないと定められています。倉庫や工場、建設現場でクレーン作業を伴う求人に「玉掛け必須」「玉掛け資格歓迎」といった条件が付いているのは、この資格を指しているケースがほとんどです。
制度上は、吊り上げる荷の重さ(つり上げ荷重)によって必要な資格が変わります。つり上げ荷重が1トン以上のクレーン等で玉掛け作業を行う場合は玉掛け技能講習の修了が必要で、都道府県労働局長の登録を受けた登録教習機関で受講します。一方、つり上げ荷重が1トン未満の場合は、技能講習より学科・実技とも短い玉掛けの業務に係る特別教育を修了すれば作業できるとされています。現場で扱うクレーンの多くは1トン以上であるため、実務上は技能講習の修了を求められる場面が多いと考えられます。
玉掛けの資格が必要とされる業務は、倉庫や工場でのクレーン荷役だけでなく、建設現場での資材搬入や港湾でのコンテナ荷役など多岐にわたります。求人票の職種名だけでは玉掛け作業の有無が分かりにくいこともあるため、業務内容の欄まで確認し、実際にどの程度クレーン作業に携わるのかをイメージしておくと、入社後のミスマッチを防ぎやすくなります。
玉掛け技能講習と特別教育の違い
玉掛け技能講習と特別教育は、対象となるつり上げ荷重が異なるだけでなく、学科・実技の科目数や時間も異なる別の制度です。特別教育を修了しても1トン以上の玉掛け作業を行う資格にはならないため、転職先で1トン以上のクレーンを扱う可能性がある場合は、技能講習の修了を目指しておく必要があります。
求人票や社内規定で「玉掛けの資格」を求められた場合は、対象となるクレーンのつり上げ荷重を確認し、技能講習が必要なのか特別教育で足りるのかを見極めることが大切です。
求人票に書かれた「玉掛け」の条件の見方
玉掛けの求人票では、「玉掛け技能講習修了者」「玉掛け資格者優遇」といった表記がよく使われます。この表記だけでは、対象となるクレーンのつり上げ荷重や、クレーンの運転資格まで含めて求められているのかが分からない場合もあるため、応募前に求人票の詳細や面接で確認しておくと安心です。
また、玉掛け技能講習の修了証に加えて、移動式クレーン運転士免許やクレーン・デリック運転士免許など、クレーンそのものを操作する資格を併せて求める企業もあります。玉掛けとクレーンの運転は別の資格であるため、自分が目指す職種にどちらが必要かを整理しておくとよいでしょう。
玉掛け技能講習の費用相場はどれくらいか
玉掛け技能講習の費用は、教習機関や地域によって設定が異なり、全国一律の相場は決められていません。教習機関の公式サイトを見比べると、同じ「玉掛け技能講習」という名称でも、表示されている金額に差があることが分かります。正確な金額は、受講を検討している登録教習機関の公式サイトや案内資料で確認するのが確実です。
費用には、学科・実技の受講料のほかに、教材費や修了証の発行手数料が含まれている場合と、別途費用がかかる場合があります。申し込み前に、表示されている金額にどこまでの費用が含まれているかを確認しておくと、想定外の追加費用を防ぎやすくなります。
| 費用に含まれることが多い項目 | 別途費用になりやすい項目 |
|---|---|
| 学科・実技の受講料 | 交通費・宿泊費(遠方の教習機関を利用する場合) |
| 教材費(テキスト代) | 再受験・補習にかかる費用 |
| 修了証の発行手数料 | 修了証の再交付手数料 |
費用に含まれるものと含まれないもの
上の表のように、玉掛け技能講習の費用は、教習機関によって「込み」の範囲が異なります。学科・実技の受講料だけを比較してしまうと、教材費や修了証発行手数料が別料金になっている教習機関との差を見誤ってしまう可能性があるため、総額で比較することが大切です。
遠方の教習機関しか候補がない場合は、交通費や宿泊費も含めた総額で比較しておくと、実際の負担額をイメージしやすくなります。また、玉掛け技能講習は学科・実技を合わせて複数日にわたって行われるのが一般的で、受講する日数が長くなるほど、教材費や施設利用にかかるコストが上乗せされ、受講料も高くなりやすい傾向があると考えられます。
費用相場を調べるときの考え方
インターネット上には玉掛け技能講習の費用相場を紹介している情報も見られますが、教習機関ごとに金額設定が異なるため、あくまで参考程度にとどめておくのが無難です。実際に申し込みを検討する際は、複数の登録教習機関の公式サイトを見比べ、受講料・教材費・修了証発行手数料まで含めた総額で比較することが大切です。
複数の教習機関を比較検討する時間が十分に取れない場合は、勤務先や知人からの紹介で信頼できる教習機関の情報を集めるという方法もあります。科目免除によって受講日数が短くなる場合は、その分費用が抑えられるケースもあるため、自分がどの区分に当てはまるかを事前に確認しておくことが比較の第一歩になります。
フォークリフトの資格があると玉掛け技能講習の時間は短縮されるのか
玉掛けの資格取得を検討している人の中には、フォークリフトの資格をすでに持っている場合、玉掛け技能講習の時間が短くなるのではないかと考える人もいるのではないでしょうか。結論から言うと、フォークリフトの資格を持っていることを理由に玉掛け技能講習の科目が免除される仕組みにはなっていません。玉掛け技能講習で一部科目が免除されるのは、クレーンの運転に関する資格や一定の実務経験を持つ人が対象とされており、フォークリフトの資格の有無とは直接関係がないと考えられます。
| 資格の種類 | 対象となる作業 | 対象となる重さの目安 |
|---|---|---|
| 玉掛け技能講習 | クレーン等での玉掛け作業 | つり上げ荷重1トン以上 |
| 玉掛けの特別教育 | クレーン等での玉掛け作業 | つり上げ荷重1トン未満 |
| フォークリフト運転技能講習 | フォークリフトの運転 | 最大荷重1トン以上 |
フォークリフトと玉掛けの両方の資格が同じ求人で求められることも多いため、フォークリフトの資格を取得した流れで玉掛けの講習時間も短くなるのではないかという誤解が生まれやすいと考えられます。実際には科目立てや免除の考え方が異なる制度であるため、それぞれの講習内容を分けて確認しておくことが大切です。
玉掛け技能講習で科目が免除される人の条件
玉掛け技能講習では、移動式クレーン運転士免許やクレーン・デリック運転士免許など、クレーンの運転に関する資格をすでに持っている人や、玉掛けの業務に関する一定の実務経験を持つ人について、学科・実技の一部科目が免除される場合があるとされています。免除の範囲は教習機関によって異なるため、該当する資格や経験がある場合は、申し込み時に教習機関へ確認しておく必要があります。
一方、フォークリフトの資格はクレーンでの吊り上げ作業とは異なる分野の資格であるため、玉掛け技能講習の免除対象にはあたらないと考えられます。フォークリフトと玉掛けの両方を必要とする職場を目指す場合は、それぞれ別の講習として受講する前提でスケジュールを組んでおくとよいでしょう。
フォークリフトの資格と玉掛けの資格はどう違うか
フォークリフトの資格(フォークリフト運転技能講習)は、フォークリフトという車両を運転するための資格であるのに対し、玉掛けの資格はクレーン等で荷を吊り上げる際のワイヤロープやスリングの掛け外しに関する資格です。どちらも倉庫や工場の現場でよく求められる資格ですが、対象となる作業や車両・機械が異なるため、片方を持っていればもう片方が不要になるという関係にはありません。
フォークリフトの資格取得にかかる講習時間や費用の目安については、フォークリフトの資格取得方法｜講習時間・費用・期間の目安を解説で詳しく解説しています。倉庫・物流業界への転職でどちらの資格が必要になりそうか整理する際の参考にしてみてください。
玉掛けの費用に幅が出る理由
玉掛け技能講習の費用に幅が出る主な理由は、教習機関ごとの料金設定の違いです。同じ玉掛け技能講習であっても、教習機関の所在地や設備、講習の実施方法によって費用の設定は異なり、近隣に複数の教習機関がある地域とそうでない地域とでは、比較できる選択肢の数自体にも差が出ると考えられます。
玉掛けの費用に幅が出る主な要因
- 教習機関ごとの料金設定や地域による違い
- 実務経験や保有資格による科目免除の有無
- 教材費・修了証発行手数料が費用に含まれるかどうか
- 再受験・補習が必要になった場合の追加費用
教習機関や地域による違い
教習機関は都市部と地方とで数に差があり、都市部では複数の教習機関を比較しやすい一方、地方では近隣に候補が少なく、遠方の教習機関を利用せざるを得ない場合もあります。遠方の教習機関を利用する場合は、交通費や宿泊費が別途かかることが多く、受講料自体が同程度であっても総額では差が出やすくなります。
また、教習機関によっては、平日開催のコースと土日開催のコースで日程の組み方が異なり、日程の融通が利きやすいコースほど人気が集まりやすい傾向もあると考えられます。教習機関によっては、実技で使用するクレーンの種類や、屋内・屋外どちらの設備で練習するかが異なる場合もあり、実技コースの設備が充実している教習機関ほど、受講料がやや高めに設定される傾向も考えられます。希望する時期が決まっている場合は、早めに日程と費用を確認しておくとよいでしょう。
免除科目の有無や再受験による違い
前章で触れたとおり、クレーンの運転に関する資格や一定の実務経験を持つ人は、玉掛け技能講習の一部科目が免除される場合があります。科目が免除されると、受講する学科・実技の時間が短くなる分、費用も抑えられる傾向があると考えられますが、免除の有無や範囲は教習機関の判断によるため、事前に確認しておく必要があります。
修了試験に不合格だった場合の再受験や補習についても、教習機関によって費用の扱いが異なります。追加費用が発生するかどうかは、申し込み前に案内資料で確認しておくと、想定外の出費を防ぎやすくなります。
玉掛けの資格取得費用を会社が負担してくれるケース
玉掛けの資格取得にかかる費用は、必ずしも自己負担とは限りません。倉庫や工場、建設現場でクレーン作業に関わる業務が多い職場では、業務上必要な資格として、会社が費用を負担して玉掛け技能講習を受講させる制度を設けている場合があります。すでに勤務している職場でこうした制度があるかどうかは、人事担当者や上司に確認してみるとよいでしょう。
会社負担で受講する場合に確認しておきたい点
- 資格取得支援制度の対象に玉掛け技能講習が含まれているか
- 費用の全額負担か一部負担か、立て替え精算が必要か
- 一定期間内に退職した場合の返還規定の有無
資格取得支援制度を確認する
資格取得支援制度の内容は企業によって異なり、受講費用の全額を会社が負担する場合もあれば、一部を補助する場合もあります。また、いったん自己負担で受講し、修了後に費用を申請して会社から補助を受け取る仕組みになっている職場もあるため、費用の負担方法についても確認しておくと安心です。
制度によっては、一定期間内に自己都合で退職した場合に、負担してもらった費用の返還を求められる規定が設けられていることもあります。派遣社員や個人事業主として働く場合は、こうした資格取得支援制度の対象から外れることもあり、費用を自己負担する前提で計画を立てる必要が出てくる場合があります。派遣で働く人は、派遣元の会社に資格取得に関する支援制度があるかどうかを事前に確認しておくとよいでしょう。
公的な職業訓練を利用する方法
求職活動中の人向けには、公共職業訓練など公的な枠組みの中で、玉掛けの資格取得につながる講座が用意されている場合があります。利用できる制度は住んでいる地域や時期によって異なるため、詳しい条件はハローワークなどの窓口で確認する必要があります。
在職中・求職中のどちらの場合でも、費用面で負担を抑えたい場合は、勤務先の資格取得支援制度の有無や、居住する自治体・ハローワークが案内している支援策をあわせて確認してみることをおすすめします。
まとめ|玉掛けの費用相場を確認して受講計画を立てよう
玉掛けの資格は、正式には玉掛け技能講習の修了を指し、つり上げ荷重1トン以上のクレーン等で作業する場合に必要になります。費用は教習機関や地域によって幅があり、全国一律の相場は決められていないため、複数の教習機関の公式サイトを比較し、受講料・教材費・修了証発行手数料まで含めた総額で確認することが大切です。
フォークリフトの資格を持っていても、玉掛け技能講習の科目免除にはつながらないと考えられるため、両方の資格が必要な職場を目指す場合は、それぞれ別の講習として計画を立てておく必要があります。自分がどの区分に当てはまるかを整理したうえで、費用を抑えたい場合は勤務先の資格取得支援制度や公的な職業訓練の利用もあわせて検討しながら、自分に合った教習機関を選んでみてください。
参照ソース
- 厚生労働省 — 労働安全衛生法に基づく玉掛け技能講習・特別教育の制度に関する一次情報として参照
- 中央労働災害防止協会(JISHA) — 玉掛け技能講習を含む技能講習制度に関する業界団体情報として参照
- 陸上貨物運送事業労働災害防止協会 — 玉掛け作業を含む荷役作業の安全対策に関する業界団体情報として参照
